10月9日（金）に2020年度地域共創（産官学）研究報告会をオンライン開催しました。
　2019年度に実施した地域共創研究および産官学研究に基づき、本学経済学部経済学科の難波利光教授より「酒造を活用した観光まちづくり」、「看護・介護職の離職要因に関する研究」のテーマで研究報告がありました。コロナ禍のなか、通常の対面式の報告会とは違い、Zoomを使用したオンラインでの開催でしたが、テーマに関心のある市民の方にご参加いただき、大変充実した時間となりました。

　下関市立大学では、地域の課題に即した研究として地域共創研究（昨年度より産官学研究）を実施しており、その成果を報告会の開催や『地域共創センター年報』（今年度は9月発刊）への論文掲載にて地域還元をしております。地域共創センター年報の各論文は、山口県大学共同リポジトリ「維新」より過去に遡り閲覧が可能です。

山口県大学共同リポジトリ「維新」地域共創センター年報のページ
※10/15現在、「維新」がメンテナンス中のため閲覧ができません。

［掲載日：2020.10.15］

【お問い合わせ先】
下関市立大学附属地域共創センター
TEL. 083-254-8613 / FAX. 083-253-1622
E-mail. chiikikyoso@shimonoseki-cu.ac.jp